将来の履行と、確認

整理は、将来の履行の訴えは、あらかじめ請求する必要がある場合に提起できる、と述べます。将来生じる請求権について基礎関係が成立していなければならず、基礎関係があっても蓋然性が乏しく財産価値がないと認められれば、訴えの利益は認められない、とされます。期限の到来または条件の成就があれば、その判決の強制執行が可能でなければならず、原告が先に自己の債務を履行して初めて履行期が到来する請求権を対象とする訴えは、原則として許されない、と述べます。履行が適時に行われなければ本来の目的を達しえない場合や損害が生じる場合には、あらかじめ履行判決を受ける利益がある、とされます。現在の履行の訴えと併合して将来の履行の訴えを提起することも可能です。

確認の訴えを正当化しうる利益があれば、訴えの利益が認められる。現在の権利や法律関係でなければならず、過去の権利関係の存否確認は原則として請求できない。ただし真意が現在の権利と法律関係の形成に関わっていれば例外的に許され、身分関係のような包括的法律関係では、過去のものでも紛争解決に適した手段となる場合には許される、と述べます。将来の権利関係も原則として許されないが、条件付き権利や期限付き権利には例外が認められる。当事者間の権利関係のほか、他人間の権利関係でも、自己の権利関係のための手段として認められるときには確認の利益がある、とされます。

形成の訴えと、注記

形成の訴えは、法律に規定されている場合に限り提起できる。ただし訴訟の目的がすでに実現されたり、事情変更により原状回復が不可能であったり、別の権利救済手続がある場合には例外が認められる、と述べます。あとからの注記は、形成の訴えの例外を、目的がすでに実現され、または原状回復が不可能なら利益が失われる、という意味に読むべきだ、と補います。

注記はまた、資料に一部請求が原則として認められないという文があるが、判例は一部請求自体を許し、一部であることを明示した場合には残部に既判力が及ばない、と見る、と述べます。重複起訴の禁止は民事訴訟法259条、再訴禁止は267条2項、将来の履行の訴えは251条だ、と条文を示します。共通の訴えの利益の細部は、要約に名があるもので、本文の中心は類型別の利益です。要約を超えて共通要件の中身は、ここでは作りません。

出典

1. 将来の履行の訴え、確認の訴え、形成の訴えの利益を述べ、一部請求についての資料の一文を判例と照らして補う整理。共通の訴えの利益の細部は本文の中心ではありません。

最終更新: 2026年11月14日