1970年代の学歴、2000年代の同輩、名だけの五つの原理

この読みは、教育社会学がなぜ必要なのかを示すための家族のいさかいから始まる。50代の父は、苦しい家庭で専門大学を終え、目立つ職が少なかった1970年代初めに就職した。その学歴は、当時まだ高学歴とされた。20代の息子は大学を出たあと失業しており、父は、比較的楽な環境で授業料の心配なく学んだのに、あれほどある職の一つにも就けないのは無能のせいだ、と言う。

教育社会学を学んでいれば、息子は教育インフレーションの考えで明快に答えられたはずだ、とこの読みは書く。父が専門大学を終えたころ、その学歴の就職効果は大きかった。同輩の4割以上が大卒である息子の大学歴には、同じ効果は期待できない。1970年代の労働市場では父の学歴に競争力があったが、2000年代の市場では息子の学歴にはそれがない、という比較である。年代とその割合は、いまの公式な率としては扱わない。

教育は、教師が生徒を指名する仕事から国の長期計画まで、必ず選択を伴い、その選択には個人や集団の価値とイデオロギーが反映され、利益を得る者と損失を避けられない者が出る、とされる。教育社会学はこうした争点を主題にし、教育と経済・社会・文化的不平等の関係を問い、より人間的で平等な社会を望む、と書かれる。原理は五つ、名前だけ挙げられ、中身は展開されない。教育機会の許容的平等、教育機会の保障的平等、教育条件の平等、教育結果の平等、社会改革による教育平等である。教育から平等な恩恵を受けるという望みは、いまの世代の大半に挫折感だけを残す、とも付け加えられる。

1975年のクームズ：再整理された四つの問題、五つ目の題は加えない

クームズ（1975）は、教育の不平等が次の五つの問題を招くと見た、とこの読みは書く。固有の記述では、あとの再整理が四つをはっきり並べており、ここでもその四つとして記す。第一に、供給と教育需要の不均衡である。需要は段階的に着実に上がる性質を持ち、満たされるほど欲求はさらに上がり、経済状況とはほとんど関係なく、供給は追いつきにくい。その上昇は、初等教育の受益者を中等へ、さらに高等へと移す、とされる。

第二に、教育予算の要求と供給能力の不均衡である。限られた予算で高まる需要に応えようとすれば、教育費の絶対額は増えても、相対的な教育予算は減る結果になる。そのなかで、量的拡大に見合う質の改善は難しい。第三に、教育供給と就職のあいだの不均衡である。望ましいのは、教育の量的増大と雇用を生む経済成長が適度な均衡を保つことだが、実際には成長率をはるかに上回る教育拡大率が、「教育を受けた失業者」の問題を生む、とされる。

第四に、内容と方法が前近代的な型から抜け出していないことである。現代教育の内容は大衆教育的で、方法は不断の発展を求めるが、大半の学校教育の内容はまだ古い型を出ず、方法の改善も遅れている、という。原因は、量的拡大に見合う質の改善が進んでいないという不平等に求められる。続いて、「教育を受けた失業者」は多様な社会的副作用を招く、と書かれる。不満は社会的不安の根になり、教育を通じた就職競争は雇用の下向き移動によって、学歴の相対的に低い人の機会を侵食する。改善が難しいと判断されると、社会的・政治的疎外に陥り、悪循環が続く。これらの効果は四つの項目のあとに、はっきりした五つ目の見出しなしに続いており、五つ目の題はここに加えない。

提案として残す処方箋と、二つの出典

書き手の答えは、なされるべきこととして出され、のちの制定政策としては扱わない。長期的で総合的な人力需給計画を立て、過剰供給にある人文・社会系の定員を縮小し、情報化社会が必要とする技術人材を育てるために理工系の比率を上げるべきだ、とされる。盲目的に大学へ進もうとする価値観を正す社会的な啓発も必要だ、と付け加えられる。学歴中心の待遇から能力中心への制度的改善と、賃金格差の緩和も続けられるべきだ、という。高学歴の需給不均衡は、市場原理や短期の景気刺激だけで失業を減らすより、部門間の食い違いを正す構造的な接近と、大学・企業・政府の協力が大切だ、と論じられる。

企業は需要側として重要で、組織内部の人材計画を通じた安定した需要が必要だ、とされる。社内訓練で足りない人材をまかなうことも大切だが、運営と財政の限界があるので、産学協同で大学内の余剰人材を活用すべきだ、という。学問中心のいまの単線型の教育制度を、産業社会に合わせて複線化すべきだ、とも書かれる。高等学校、専門大学、一般大学、大学院などからなるいまの体制とは別に、中学卒業者が入学できる技術専門学校、技術大学、技術大学院などの新しい技術課程を設け、教育の不平等を減らす努力をすべきだ、という提案である。これらは提案のまま残す。

出典として二つが挙げられる。李延珠『教育福祉政策に仮定された平等の意味』（2017）と、洪秀敏『共通教育課程における平等の意味』（2016）、いずれもソウル教育大学校の教育専門大学院である。同じ韓国語の報告の全文は、CampusDown にある。

参考文献

1. 教育平等の原理と、平等が必要だとされる理由に関する覚え書き。学歴をめぐる父と息子のいさかいから始まる。
2. 1970年代と2000年代の比較、同輩の4割以上が大卒であるという数字はその年代に残す。五つの原理は名前だけ挙げ、中身は展開しない。
3. クームズ（1975）。再整理された四つの問題と、五つ目の見出しのない社会的効果。書き手の処方箋は提案として残す。李延珠（2017）と洪秀敏（2016）。

最終更新：2026年11月14日