2008年のあと、2パーセント目標、2016年4月の数字

2008年の世界金融危機のあと、米国、欧州、日本など主要国の物価上昇率は下がり続け、世界経済がデフレに陥る可能性が懸念された、とノートは書く。その語りにおける最近の発表として、欧州中央銀行を挙げる。2016年4月の物価上昇率の速報値が−0.2パーセントとなり、ユーロ圏経済がデフレに陥ることへの懸念を呼んだ、という。デフレーションはインフレーションの反対概念で、持続的な物価の下落を意味する。インフレもデフレも経済に悪い影響を与えるが、デフレの破壊力はより強く、対応策もより難しい、と書く。

危機のあと、各国の中央銀行は物価上昇率を目標の2パーセント程度まで高めようと努力しており、そのための方法の一つが政策金利（基準金利）の引き下げだ、と書く。金利も0パーセント台に近づくと、民間銀行がすでに保有している国債を中央銀行が買い取り、金を経済に直接注入する、非伝統的な金融政策を実施することもあった。当時国内で議論になっていた量的緩和も、こうした非伝統的な政策の一環と見なせる、と付け加える。中央銀行の独立性の傷つき、政策の効果の不透明さといった問題もあり、慎重に検討する必要がある、と書く。それらの数字と議論は、ノートが名指しする年のものである。

インフレとデフレがそれぞれもたらすものと、2014年の警告

インフレーション、すなわち物価上昇は、商品とサービスの価格など、全般的な物価が持続的に上昇する現象を意味する。発生すると貨幣の価値が下がり、購買力が弱まり、反対に実物資産の価値は上がる。否定的な影響として挙げるのは、金を貯蓄することの機会費用が増すことだ。将来物価が上がると期待すれば、人々の貯蓄意欲は低下しうる。インフレを抑えるために金利を上げれば、すでに借り入れをしている人の借入費用は、相対的に軽くなりうる。肯定的な影響としては、負債の価値を下げ、実物資産への投資を促し、物価より賃金の上昇幅が大きい場合には生産者に動機を与えうる、と書く。

デフレーションは、物価変動率が0パーセント以下へ下がるマイナスの変動率を意味するが、実際には、一定の水準、あるいは物価安定目標の範囲の下限以下へ下落することを意味する、と書く。2014年8月当時、経済副首相だったチェ・ギョンファンは、韓国の物価安定目標の範囲が2.5から3.5パーセントであるのに、3年連続で下限へ向かっている、と述べ、経済がデフレの初期にあるとの懸念を示した、と記す。デフレの時期には、企業が製品を売っても利益が残らず、企業の利益が減り、投資も雇用も減る。現金の価値が製品やサービスに比べて上がるので、その現金を使う対価である利子の実質費用も上がる。供給面のデフレ——消費はそのままで、生産性の向上や生産工程の革新などで供給が増え、物価が下がる場合——は、むしろ良い場合だとも言う。挙げる害は、需要面のデフレ、すなわち消費や投資などの需要が萎縮して物価が下がるとき、景気と物価が同時に下がるときに生じる。消費の萎縮による低物価が続けば、人々はさらに消費を先送りし、経済はより病む。負債が大きい状態で総需要が減れば、債務不履行のリスクが高まり、金融機関が傷み、信用が締まり、政策の対応も制約される。極端な場合、金融政策の有効性が失われる流動性の罠に陥る可能性もあり、民間銀行が中央銀行に売った国債の代金を市中に出さず持ったままにしたり、海外へ投資したりすれば、景気の活性化にはあまり役立たない、と書く。

2016年4月の韓国銀行の見方と、日本への短い視線

長期化する景気の停滞と物価上昇率の低下から、韓国経済にデフレが生じる可能性を提起する向きもあった、と書く。しかし2016年4月、韓国銀行は通貨信用政策報告書に基づき、デフレ脆弱性指数が前年の第3四半期と第4四半期にそれぞれ0.09を記録し、発生の可能性は「きわめて低い」に当たる水準だとした。2014年後半以降、消費者物価は1パーセント前後の低い上昇を続けているが、基調的な物価の流れを示すコアインフレ指標は、消費者物価の上昇率を上回る水準で安定している、と説明した。消費者物価が低いのは、安価な原油などの供給ショックに相当部分より、その年の後半に入って消費者物価の上昇は広がっており、物価安定目標の水準へ緩やかに近づくと見通した。結論として、低物価が長く続いてはいるものの、デフレ発生のリスクは非常に限られている、と評価した。同じノートのなかで筆者はなお、デフレを招きうる不確実性の要因が多く潜んでいる、と見ていた。

改善策へ向かう前に、彼らは「失われた20年」と呼ばれる日本の長期停滞が与える示唆を見る。韓国も同様に、内需の不振が構造的な現象として定着し、輸出が成長を主導する経済構造を持っており、対外環境の変化に非常に弱い、と書く。さらに深刻だとするのは、世界的にも例のない速さで少子化と高齢化が進み、生産可能人口が減っていることだ。出産と育児への社会的な支援が薄いなかで、他の先進国に比べて女性の労働供給は低く——OECD34か国のうち、韓国の女性雇用率は54.9パーセントで、34か国平均の61.1パーセントを大きく下回り、27位にすぎない、と記す——ベビーブーム世代の引退なども、労働供給の減少への心配を加える。労働供給が減るにつれ、日本と同様に生産対比の資本比率が上がり、投資収益率は下がり、資本の限界生産が落ち、資本の流入は減り、海外への進出が増えている、という。これらの比較と、引用される公式の数字は、ノート自身の年のまま残され、のちに発表された総数にはされない。同じ韓国語の報告の全文は、CampusDown にある。

参考文献

1. 2008年以降のデフレ懸念についてのノートの整理。ECBの2016年4月速報と、韓国銀行の2016年4月の見方を含む

最終更新：2026年11月14日