1976年の名と、運賃が上がったときに効いた船隊の組み合わせ

ノートは、HMMを海上輸送と、より環境に配慮した物流の事例として扱う。コンテナ海運は、標準化された箱で貨物を運び、船の積載能力は、20フィートのコンテナ1本を単位とするTEUで数えられる、と読者に思い出させる。決まった航路と日程の定期船が中心であり、船が大きくなるほど、箱1本あたりの輸送費は下がる、とされる。船社は、自ら所有する自社船と、他の船主から借りる用船をともに動かす。用船料は市況に応じて大きく上下するため、自社船の割合が高いと、この語りでは、運賃の上昇局面で費用の負担が軽くなり、利益率が高まりうる。不況期には、同じ自社船が維持費と金融の負担になりうる。

社名は短い行で示される。1976年のアセア商船、のちの現代商船、2020年にHMM。2021年3月時点では、自社船の割合が高く、運賃の上昇局面で有利だった、とノートは書く。その割合を、いまの公式な数字としては書き直さない。社長のペ・ジェフンは、ノートが記す名の通り、新造の高効率船を着実に確保してエネルギー効率を改善し、効率の低い船を早く退役させて、高効率の運航を図る、と述べたとされる。

IMOの硫黄上限、スクラバー、ノートが挙げる燃料

国際海事機関は、2020年から船舶燃料の硫黄含有量の上限を0.5パーセントに強め、エネルギー効率指数や炭素集約度の指標など、温室効果ガスの規制を段階的に導入した、とノートは書く。船社は、排ガスを洗う装置であるスクラバー、LNG推進船、メタノールやアンモニアなどの代替燃料で応じてきた。2023年には、機関が温室効果ガス削減戦略を改定し、2050年ごろに国際海運の温室効果ガスの純排出をゼロにする目標を示した、ともいう。その枠では、環境に配慮した船の確保が、船社の長期の立ち位置を左右する要素になった。これらの規制の日付は、ノートの窓に残す。

2050年の計画、最初の宣言、ノートが名指す連合

HMMは、2008年の排出量を基準に、2020年までに温室効果ガスを40パーセント減らし、2030年に50パーセント減、2050年にカーボンニュートラルを達成するという2050年戦略を明らかにした、とノートは書く。2050年のカーボンニュートラルを宣言した国内の海運会社として、HMMが初めてだ、という。韓国船級など、造船・物流の企業とともに、グリーンアンモニアの海上輸送とバンカリングのコンソーシアムに関する覚書を結び、将来の低炭素の移動手段への転換にも参加している、とされる。ノートが「炭素排出ゼロ連合」と呼ぶものは、2030年までの無炭素船の商業運航を目標に、海運、造船、エネルギー企業が参加する国際的な協力だと説明される。これらの目標は、ノートの記述のまま残し、いまの公式な合計には書き直さない。同じ韓国語の報告の全文は、CampusDown にある。

参考文献

1. ノートによるHMMの整理。1976年の創業、IMOの2020年規制、2050年カーボンニュートラル計画を含む

最終更新：2026年11月14日